不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)比較おすすめ7選

不正侵入検知システムをIDS、不正侵入防御システムをIPSと呼び、ふたつ合わせてネットワークやサーバへの不正アクセスから企業の大事な情報を守ります。同じく不正な通信をチェックするシステムにファイアウォールがありますが、ファイアウォールはIPアドレスやポートなどのアクセスの行き先をチェックするのに対し、IDS・IPSはIPアドレスやポートを通過したパケットの内容をチェックし、不正なアクセスが検知されれば通信をブロックします。

IDS・IPSはOSやWebサーバの脆弱性を狙った攻撃に対して有効で、システム障害を未然に防ぐことが可能です。この記事では不正侵入検知・防御システムの選び方や、導入することで得られるメリットを解説します。ぜひIDS・IPS選びの参考にしてください。

シグネチャ型

シグネチャ型はあらかじめ不正なアクセスのパターンを登録し、そのパターンと合致する通信を検知する方法です。登録したパターンと合致した場合のみを検知するため、誤検知が少ない方法といえるでしょう。しかし登録していないパターンは検知できず、新しく発生した未知の攻撃には対応できません。

アノマリ型

アノマリ型は正常なアクセスのパターンを登録して、それ以外の通信をすべて不正と判断します。未登録パターンの通信をすべて検知するため、未知の脅威も検知可能です。しかし一方で、シグネチャ型に比べると誤検知が発生する可能性の高い検知方法ともいえます。

ネットワーク型

ネットワーク型の不正侵入検知・防御システムは、監視対象となるネットワーク上に設置して、ネットワーク上に流れるデータを監視します。直接接続しているネットワークのみが監視対象となるため、監視したいネットワークごとへ配置する必要があります。

ホスト型

ホスト型は監視対象のサーバなどへインストールして、不正侵入検知だけでなくサーバ内のルグファイルやファイルの改ざんを監視します。インストールした機器のみを監視するため、監視したいサーバなどが複数ある場合はそれぞれにインストールしなくてはいけません。

ネットワークの保護や侵入検知など自社に必要な機能が搭載されているか

IDS・IPSを選ぶ際は、まずは必要な機能が搭載されているかどうかを確認しましょう。IDS・IPSにはネットワークの保護や侵入検知など、製品によってさまざまな機能があり、また対策可能な脅威の種類もそれぞれ異なります。

また自社にとってどの機能が重要か、ゼロデイ攻撃や難読化攻撃など最新の脅威への対応が必要かどうかによって、選ぶ製品は異なります。導入してから必要な機能が搭載されていないとわかると、余計な費用が発生する可能性もあるでしょう。機能の選定は慎重におこなうことが大切です。

既存のセキュリティシステムと統合できるか

すでにほかのセキュリティシステムを導入している場合は、既存システムとの統合の可否を確認することが重要です。異なる方法のセキュリティシステムを組み合わせるとセキュリティは強固になりますが、複数のシステムが混在していると管理の手間が発生します。

既存のセキュリティシステムと統合して一元管理できれば、管理がスムーズになります。また異常が発生した際に発生源の把握が容易になり、迅速な対策が取れるでしょう。

IDS・IPSシステムの検出能力や精度が適切か

脅威の検出能力や精度は、企業の情報保護に直結する問題です。IDS・IPSシステムにはいくつかの検知方法があります。大きくはシグネチャ型とアノマリ型にわかれますが、それぞれ一長一短があるためどちらを選ぶかは対策をしたい脅威の種類によるでしょう。

中には複数の検出方法を組み合わせて精度を高めている製品もあります。より多くの脅威を検出したい場合や、高い精度を求める場合にはそういった製品を選ぶことが重要です。

異常なアクティビティのレポーティング機能があり迅速に対応できるか

異常なアクティビティを検出するのはもちろん、レポーティング機能があれば異常に対して迅速に対応できます。レポーティング機能には異常が確認された箇所や脅威の侵入経路、脆弱性が確認された場所などさまざまな情報が記載されています。

素早く対応すればするほど、被害の拡大を防ぐことが可能です。レポート内容を柔軟にカスタマイズできたり、視覚的に把握しやすかったりと、パッと見てすぐに脅威の特定ができる製品を選ぶとよいでしょう。

導入前後のサポート体制が整っているか

IDS・IPSを選ぶ際にはサポート体制の充実度が重要です。導入前の設定やチューニングを販売業者側でおこなわない場合は、自社のスタッフがおこなわなくてはいけません。もし社内にIT専任者がいない場合は、適切な設定やチューニングが難しいため設定をサポートしてくれる製品を選びましょう。

またサイバーセキュリティ対策は変化が早く、次々と新しい脅威が生まれます。IDS・IPSシステムの脅威更新が遅いと新たな脅威に対応できないため、迅速に更新されているかサービス面を確認しましょう。

IDS・IPS以外のセキュリティシステムの提供もしているか

企業のネットワークや情報を守るセキュリティ対策は、IDSとIPSだけではありません。さまざまな角度から襲ってくる脅威をブロックするためには、IDSやIPS以外にWAFなどのほかのセキュリティシステムが必要です。

しかし異なる販売業者が提供するシステムを複数導入すると、ひとつの販売業者が提供する製品でまとめるのに比べて費用が高くなる傾向があります。また製品間の相性問題も発生するでしょう。費用面と相性面を考えると、同じ販売業者の製品で揃えるのがよいでしょう。

IDS・IPSを組み合わせることで高セキュリティを実現

IDSは不正な侵入を検知し、IPSは不正な侵入を防御します。IDSの検知方法は正常なアクセス以外を検知するアノマリ型と、異常なアクセスパターンに合致した通信を検知するシグネチャ型があります。どちらか、あるいは両方の検出方法でファイアウォールをすり抜けて侵入しようとする攻撃者を発見するのです。

しかし、IDSは不正なアクセスを検知して通知するだけで、それ以上のことはできないためIPSが必要です。IPSは不正アクセスが検知されると、被害の拡大を防ぐために自動で通信を遮断します。IDSで不正アクセスを検知し、IPSで通信を遮断することで高セキュリティを実現します。

脅威を可視化するため傾向分析によって対策を改善できる

IDS・IPSシステムには不正アクセスのログを記録し、レポーティングする機能を搭載する製品があります。いつ、どこから侵入されたのかが長期にわたって記録されるため、自社サーバ内のセキュリティホールを見つけることが可能です。また攻撃手段の傾向を分析し、最も多い攻撃がわかれば対策の見直しに役立つでしょう。脅威の可視化で対策が改善され、より高いセキュリティが実現します。

サーバーに負荷をかける攻撃を防御し、システム障害を未然に防止

サイバー攻撃の中でもDos攻撃やSYNフラッド攻撃などは、サーバに大きな負荷を与えます。IDS・IPSはこれらの攻撃に対しての防御が得意なため、サーバ負荷を軽減可能です。

サーバ障害やシステムダウンが起こると、企業の活動が停止し大きな損失につながる可能性があります。IDS・IPSの導入はサーバ障害やシステムダウンを未然に防ぎ、損失を回避する効果が期待できます。

インシデント対応の工数を削減し、問題の早期発見で被害を抑える

インシデント対応とは、サイバー攻撃やセキュリティ違反を検知して対応する一連のプロセスと取り組みのことです。インシデント対応には脅威に対する準備から検知、分析、封じ込め、復旧と多くのプロセスが必要ですが、すべてを迅速にこなすのは容易ではありません。

IDS・IPSはインシデント対応を自動でおこなうため、工数を削減し問題を早期発見できます。迅速な対応が可能なため、被害を最小限で抑えられます。

即時に不正侵入を検知し、柔軟性のあるブロック対応が可能

IDS・IPSはリアルタイムで不正なアクセスを検知できます。検知すると即座にシステムを遮断し、管理者に通知されるため速やかに対処ができる点がメリットです。

また不正侵入防御機能を持つIPSを、検知のみの設定に変更することが可能です。登録した通信パターン以外を不正なアクセスとするアノマリ型の検知方法では、正常な通信を異常とする誤検知が発生しやすくなります。誤検知が多いとその都度通信がブロックされ業務に支障が出るため、一旦IPSを検知のみに設定するとよいでしょう。その間に設定をやり直し、誤検知が減った段階で防御機能をONにするなど柔軟な対応が可能です。

運用や保守費用がかかり高額になる場合がある

IDS・IPSシステムの利用料は製品によって異なります。システム要件やネットワーク環境によって金額が上下することが多いため、ほとんどの製品で費用は公開されていません。

かかる費用には導入初期費用や月々の利用料、保守費用などさまざまなものがあります。サポートや機能更新が手厚い製品は、それだけ費用も高くなることがあるので見積もりを比較検討することが重要です。

検知や防御の設定には専門的な知識と経験が必要

一度設定が済めばあとは自動で検知と防御をしてくれるIDS・IPSですが、設定をするには専門的な知識と経験が必要です。社内にIT専門部署があれば対応できますが、ない場合には十分な設定ができず精度を落とすことになりかねません。もし設定に関して不安があるなら、設定を代行してくれるサービスがあるIDS・IPSを選びましょう。

ゼロデイ攻撃などの新しい攻撃への対応が遅い可能性がある

あらかじめ登録した不正な通信パターンを検知するシグネチャ型では、ゼロデイ攻撃などの新たな脅威は検知できません。そのため対応が遅れ、被害が拡大する恐れがあります。またWebアプリケーションに特化するなど、IDS・IPSが苦手とする攻撃も存在します。アノマリ型の検知を併用したり、IDS・IPSの弱点を補うシステムを導入したりといった対策が必要です。

不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)は製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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