無店舗型のフランチャイズおすすめ7選

無店舗型のフランチャイズは店舗を構えてサービスをおこなうのではなく、出張サービスやWebサービスなどを通して営業する形態のビジネスモデルです。ハウスクリーニングやゴーストレストラン運営、出張買取、移動販売、ECビジネスといった業種、営業形態があります。

店舗を構える必要がない分、初期費用を抑えて開業できる点や維持費が安くて利益率が高い点が特徴です。店舗を持つフランチャイズと同様、本部からのサポートを受けられるため、無店舗型だからといって支援が手薄になることはありません。未経験でも始められる事業もあるため、新しく参入先を探している方も検討してみましょう。

自分の適性や業界の将来性はあるか

フランチャイズ経営で大事なことは、開業後に安定的な収益が見込めるかどうかです。たとえば、清掃業の経験者が出張ハウスクリーニングにフランチャイズ加盟する場合、未経験で始めるよりも技術的に優位な状態でスタートできます。口コミで高い評価を得られれば、売上にもつなげられるでしょう。

また、業界の将来性を見極めることもブランド選びに欠かせません。拡大傾向にある市場に参入すれば、その分売上を伸ばしやすくなります。その結果、より少ない負担で経営を維持できるでしょう。

初期費用や維持費は予算の範囲内か

初期費用や維持費が多額になってしまうと資金繰りに影響を与えるため、予算内におさまるか事前に確認しましょう。無店舗型のフランチャイズ加盟には、加盟金や諸備品の購入代金などが必要です。

捻出可能な資金と照らし合わせて、初期費用は出資可能なのかどうかを確認しましょう。開業後のロイヤリティを含む月々の支出はどのくらいになるのかは事前に把握しておくことが重要です。

収支シミュレーションをした結果、利益が見込めそうであればフランチャイズ加盟について本部に相談するなど、一歩を踏み出してみましょう。

開業を検討している地域での需要はあるか

一般的に、開業場所を検討する際は商圏分析が有効です。無店舗型フランチャイズの場合、移動型や訪問型、インターネット利用型が中心となるため、店舗を構える場合よりも商圏分析の必要性は下がります。

しかし、エリアマーケティングをすることで競合店舗数や規模、周辺住民のライフスタイル、地域性、交通網、周辺産業にあわせた販売戦略が立てられます。分析結果をチラシの配布などの販促施策に活かすのもよいでしょう。

エリアマーケティングの結果からポテンシャルが限られている場合でも、別の場所を拠点として開業を検討することで新たな可能性が広がります。

開業資金や維持費を抑えられる

無店舗型のフランチャイズの場合、店舗が必要ないため開業資金や月々の固定費を抑えることができます。具体的には、店舗の取得にかかる費用や設備を買いそろえる費用、月々の賃料、光熱費の削減が可能です。

初期費用を抑えて開業したい方や、固定費を減らして利益率を高めたい人には無店舗型のフランチャイズ開業が向いています。また、店舗を探すのにかかる時間が削減、開業までの時間が短縮できます。あまり時間をかけられない方でも始めやすいでしょう。

技術研修や営業のサポートが受けられる

無店舗型のフランチャイズ事業の中には、未経験の方でも始められるものがあります。プロとして問題なく仕事が始められるよう、本部の研修制度が充実している点が特徴です。中には何日間、何週間にもわたる研修をおこない、最後にはテストを課す企業もあります。

そのほかのサポートとしては、開業後に顧客紹介や送客をしている企業もあります。ビジネスの始めたては集客がしにくい局面ですが、本部に頼ることができればその分運営に専念できるでしょう。

店舗がないため商圏が限定されない

店舗を構える場合、昼と夜の人口分布、競争率、年齢別人口などの情報からエリアマーケティングをおこなうことがあります。無店舗型のフランチャイズの場合、店舗を持つ営業形態よりも商圏があいまいになります。

商圏とは、店舗が商業的な影響をおよぼす地理的な範囲のことです。この商圏の広さは業種や店舗形態によって傾向があり、たとえばコンビニは狭く、デパートは広くなります。

出張型や移動型の無店舗型のフランチャイズであれば、店舗の商圏外にいるはずの顧客も獲得することが期待できます。また、周辺環境から影響を受けにくいため、立地が悪くて客が少ないという状況に陥りにくいのが特徴です。

ブランド全体のイメージが経営に影響する

無店舗型のフランチャイズの場合、本部から商品やサービスを販売、提供する許可をもらうため、ブランドイメージはつきものです。そのため、自分で事業を始めるよりも制約が厳しくなります。

とくに不手際があると、本部へのクレームの原因となってしまうため、注意しなければなりません。自営業であればオーナー個人の責任となりますが、フランチャイズ店となると企業イメージにかかわるため、より責任が重くなるといえます。

出張型や移動型の場合、用具の保管場所や駐車場が必要になる

出張ハウスクリーニングや飲食物の移動販売といったビジネスの場合は、掃除道具を収納する倉庫や駐車場が必要になります。そのため、維持費が何もかからないことはありません。

店舗と同じく最初から用意しておくべきものとなりますので、月々の維持費を抑えたいという方にとっては注意が必要です。開業前の収支シミュレーションの際も忘れずに計算に入れておきましょう。

無店舗型のフランチャイズは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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