福利厚生サービス比較おすすめ15選

福利厚生サービスとは福利厚生の運用にまつわる業務を、一気通貫で代行する業者やサービスのことです。低コストで利用できるサービスが多く、企業規模に関わらず自社に合った福利厚生を導入できます。

数多く提供されている福利厚生サービスの中からおすすめのものをピックアップして、料金やサービス内容を比較表にまとめました。ぜひ、サービス選びの参考にしてください。(比較表は右にスクロールできます)

※ミツモア調べ(2024年5月時点)

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幅広い福利厚生メニューを導入したい場合は「ベネフィット・ステーション」や「福利厚生倶楽部」「ライフサポート倶楽部」「WELBOX」がおすすめです。グルメやレジャー、育児、自己啓発まで豊富なプランを提供しています。

導入費用を抑えて利用したい場合は「福利アプリ」や「フクリー」「Perk」がおすすめです。月額数百円〜の低コストで、いずれも手軽に利用できます。日常的に使いやすいクーポン形式なので、高い利用率を見込める点が魅力です。

ほかの製品は食事補助や宿泊補助などの福利厚生に特化しており、ユニークな福利厚生を単体で充実させたい企業に向いています。ページの後半では各サービスの特徴や内容を一挙紹介しているので、ぜひあわせて参考にしてください。

自社にぴったりの福利厚生サービスを選ぶうえで大切なポイントを5点ご紹介します。

パッケージプランとカフェテリアプランで比較する

福利厚生サービスの導入形態には、主にパッケージプランとカフェテリアプランの2種類があります。自社の導入目的をもとに適した形態のサービスを選ぶことが大切です。

パッケージプランは、プランに含まれる全てのサービスを一定の月額料金で利用できる仕組みです。

提供会社が複数のサービスや特典をパッケージ化して販売しており、幅広いサービスを満遍なく提供できます。短期間で福利厚生を構築したい場合や、福利厚生の運用コストを削減したい場合におすすめです。

一方カフェテリアプランは、従業員が好きな福利厚生サービスを選択して利用できる仕組みです。従業員は付与されたポイントの範囲内で、企業が設定した福利厚生のメニューの中から好きなものを選択できます。

カスタマイズ性が高くユニークな福利厚生を取り入れやすいことから、採用活動の強化を目的としている場合などにおすすめです。

働き方の異なる社員が利用しやすいサービスを選ぶ

福利厚生サービスの一番の課題は、導入したけれども利用されない事態の改善とも言われています。働き方の異なる社員それぞれにとって、利用頻度が高くなるような福利厚生サービスを導入しましょう。

例えば食事補助を導入する場合、外回り担当の社員や内勤の社員によってニーズが異なります。外食で使えるクーポンがよいのか、社食やお惣菜サービスがよいのかなど、社員の目線に立って考えることが重要です。

導入前にニーズを把握するためのアンケートを実施したり、トライアルがあれば利用したりして、従業員から感想を聞くなどの対応をするようにしましょう。

ヘルスケアサポートの有無で選ぶ

健康経営の促進により生産性の維持や離職率の低下を叶えたいなら、ヘルスケアサポートの有無も大切な選定ポイントです。

例えば法定外の健康診断やカウンセリング、フィットネスジムの割引などを提供することで、社員の心身の健康を守ることにつながります。

従業員目線でも「ヘルスケアサポート」は特別休暇や住宅手当に次いで人気の高い福利厚生です。ヘルスケアサポートの提供によって企業に対する信頼感が生まれ、エンゲージメントの向上も見込めます。

社員に最大限活用してもらえるサービスを選ぶ

社員に最大限活用してもらうためにも、福利厚生への関心を維持できるサービスや、利用申請が簡単なサービスを選びましょう。

例えば毎年ポイント配布のある「ベネフィット・ステーション」や、特典利用でポイントが還元される「WELBOX」なら、お得感があり継続利用してもらいやすくなります。

また「フクリー」や「Perk」のように、日常使いしやすい福利厚生サービスを利用するのも1つの手です。大手コンビニや飲食店のクーポンを提供しており、複雑な申請手続きもないため自然と社員の活用が進みます。

サポート内容を確認する

福利厚生に関する従業員からの問い合わせ受付や、宿泊手続きの代行など、サポート内容は必ずチェックしましょう。問い合わせ方法や対応時間についても具体的に確認することも、サービスを選ぶ際の大切なポイントです。

また運用途中で内容のカスタマイズや利用率の改善などが必要な場面も想定されます。アドバイザーや専任のサポート担当者が在籍しているサービスを選ぶと安心です。

福利厚生サービスを導入するメリットを紹介します。

企業規模にかかわらず福利厚生を充実させられる

福利厚生サービスの普及前、充実した福利厚生は大企業の特権のような風潮がありました。しかし、現在では福利厚生サービスを導入することで、中小企業でも低コストで大企業並の福利厚生を整えることが可能です。従業員がメリットを感じる福利厚生を導入すれば、従業員の離職率の低下や採用時のアピールとなり、優秀な人材の定着につながります。

福利厚生は大企業と中小企業で格差が生じやすい部分でしたが、福利厚生サービスを上手く利用すれば、大企業に劣らないベネフィットを従業員に提示できるでしょう。

福利厚生の拡充や運用にかかる負担を削減できる

企業内で福利厚生を拡充・運用するのは大変です。総務や人事担当者が提携先の企業とやりとりをし、従業員が利用をするたびに手続きをおこなう必要性があります。いつ利用されるのか、手続きが発生するのかなどが読めないため、管理者に相当な労力が求められます。

しかし福利厚生サービスを導入すれば、福利厚生の拡充や管理における負担を削減することが可能です。従業員から求められる福利厚生の内容は多岐に渡る一方で、運用管理する労働源の確保は難しくなっています。福利厚生の運用を外部に委託することは、現実的な選択肢といえるでしょう。

福利厚生サービスは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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